巨人の新たな守護神として注目されるライデル・マルティネス。2年24億円という破格の契約の裏には、一般的なプロ野球選手とは大きく異なるキューバ人選手ならではの特殊な仕組みが存在します。
東大卒の元ロッテ投手で、現桜美林大学教授の小林至氏が自身のYouTubeチャンネルで明かしたのは、マルティネスの契約相手がキューバ政府になるという実情です。
なぜ海外で活躍するキューバ人選手の収入に政府が関係するのでしょうか。今回はマルティネスの2年24億円契約の内訳に注目し、キューバ政府の取り分とされる割合や、国家と野球選手の特殊な関係を整理します。
【契約の裏側】マルティネスの2年24億円はなぜ全額本人に渡らない?
東大卒の元ロッテ投手で、現桜美林大教授の小林至氏(56)が自身のYouTube「小林至のマネーボール」を更新。ライデル・マルティネス投手(28)が巨人と交わした2年24億円契約の“裏側”を明かした。
まずキューバ人であるマルティネスの場合、契約相手はキューバ政府になる。
小林氏は「契約金や年俸の一部はキューバ政府に入る」と特殊な事情を明かした。
20~50%が政府の取り分と言われるが、正確な数字は分かっていない。キューバは共産主義国家で、野球選手は国家の英雄としてある程度の裕福な生活は認められているが、平等が原則。マルティネスらキューバ選手が日本で得る報酬は国家の収入になるという。
2年24億円の一部がキューバ政府の収入なのか別契約なのかも明かされない。
メジャーの場合は30球団、代理人、選手会が契約の全容を閲覧できるので正しい数字がすぐに明かされるが、日本のプロ野球に公表義務はない。だから正確な数字は当事者にしか分からない。
キューバ野球連盟は2018年にMLB機構と亡命せずにメジャーでプレーできる協定に合意。選手はより高い報酬を求めてメジャーに挑戦することはできるが、日本球界とキューバ球界の親交は深く、選手はよりプレーしやすい日本を選ぶことが多いという。